テレビ市場が混乱？ドンキが仕掛けた火種

安売りで有名なドン・キホーテがプライベートブランドにて、50インチの4Kテレビを発売するニュースはメディアでも大きく取り上げられました。

蓋を開けてみれば、初回出荷の3000台はわずか一瞬間で完売。さらに第2期出荷分1400台も即日完売という、大ヒットを記録したようです。

それもそのはず。

これまで大手が出していた4Ｋ対応の50インチテレビと言えば、店頭価格で安くても10万円を下回らない価格が当たり前。
それをいきなり、平均の半額以下でドンキが売り出したのですから、消費者からすれば「待望」だったことでしょう。

しかし、喜ぶ消費者とは裏腹に、テレビ市場はにわかにざわめき立っているようです。

というのも、これまで価格競争が激しく単価の低さがネックだったテレビ市場において、唯一とも言える「良単価」が4Kテレビだったのです。

例えば業界大手のソニーなどに至っては、4Ｋテレビを大きく押し出すことでテレビ事業の赤字を消したと言いますから、その商品価値は計りしれません。

それほどに重宝される4Kテレビに価格破壊の波が押し寄せれば、当然テレビ市場全体の混乱を招いてもおかしくないでしょう。

ドン・キホーテが打ったひとつの戦略が、いまやテレビ市場全体を揺るがす火種となる懸念を高めているのです。

もしかするとこれまでは大手家電メーカー同士が、「4Kテレビの価格競争を避ける」暗黙の了解もあったのでしょうか。
そういった業界独自の「ならわし」を知らず、ドン・キホーテが禁じ手を打ったというのが事実なのかもしれません。

いずれにせよ、ここからの流れに目が離せないのは確かですので、家電メーカー各社の戦略にも注目したいと思います。