ブラックなアニメ業界の行く末は？

ブラックと聞けば、某居酒屋チェーンや牛丼チェーン店が一昔前に話題となりましたが、最近ではアニメ業界のブラックぶりに関する報道もよく目につきます。

一見華やかなで夢がありそうなアニメという世界。
実際、表向きには日本のアニメは市場規模およそ2兆円と巨大マーケットであることは間違いありません。
クオリティの高さは世界でも高評価を受けてきたのは有名で、日本産業の一翼を担っていると言っても過言ではないでしょう。

しかし、実は裏側の制作事情や実態は劣悪です。

駆け出しのアニメーターの平均年収はたったの110万円程度。
もちろん働いていない訳ではなく、ぎりぎりまで働いたところでその程度の対豪にとどまっているのが現実です。

そうなれば、アニメ業界離れに関しても危機感を抱かざるを得ません。

夢を追ってアニメ業界にと帯こんできたものの労働は過酷。給料は安い。一日平均11時間働き、月4にしか休日がないとう環境も珍しくなく、そのうえ残業は月100時間を超えるケースもあるようです。
実際アニメの現場では「すでに崩壊状態だ」という声もあちこちから聞こえるぐらいですから、もうすでにかなり深刻な状態なのかもしれません。

ではこの現状を好転させる具体的な対策は存在するのでしょうか？

実はアニメ業界の悲惨な現状については、国も以前から危機感を抱いていました。
過去には政府主導のもと、「メディア芸術センター」なる、日本のメディア芸術における国際的な拠点を作る計画も立っていたようです。
しかし、その計画も政権交代によりとん挫。さらにタイミングを同じくして、他のアジアの国々が似通ったセンターを作り、日本のアニメイターをどんどん引き抜いていきました。
当初の計画が実現しないどころか、貴重な人材流出という新たな懸念材料まで生んでしまったのです。

確かに結果として、この取り組みは成功に至りませんでした。
それでも発想自体は決して悪くなかったと私は感じます。

2兆円にも上る超巨大マーケットであるアニメ市場。それを支える製作者側の環境や待遇を変えるには、とてつもなく大きな「力」が必要だと考えるからです。
一個人、一企業、一団体だけでこれだけ大きな規模の仕組みを変えるのはおそらく困難を極める。

だからこそ、政府や国という圧倒的影響力を持つもの達がたとえ強引にでも、一石を投じる必要があるように思えてなりません。
もちろん政府のみでなく、官民共同でも良いでしょう。

とにかく、日本が世界に誇る文化「アニメ」を衰退させないためには、国を巻き込んだ抜本的改革が効果的なように思えます。

夢を抱くアニメーターが純粋に夢に向かえるように、国には何らかの支援を期待したいところです。